●環境方針

省エネルギー活動を推進し、主に電気エネルギー使用量を削減します。

●環境目標

前年度対比で電力使用量の1％以上の削減を目標とします。

●目標達成のための行動計画

1.照明設備をLED照明に更新
2.空調機を高効率タイプに更新
3.EMS（エネルギーマネジメントシステム）の導入による電気の見える化と、空調の自動制御により効率よく省エネに取り組む
4.敷地内の適正温度管理を行う

個人情報保護に関する法律その他規則を遵守します。
個人情報を適切に取り扱うために適切な安全措置をとり、院内全ての従業者に教育、啓蒙活動を行います。
個人情報への不正アクセス、紛失、破壊、改ざん及び漏えい防止のため安全対策、管理に努めます。
外部委託業者に関しても個人情報が適切に取り扱われるように当該委託業者との間で委託契約を取り交わします。
ご本人の同意なく個人情報を第三者(ご家族を含む)へ譲渡、提供致しません。
（法令により定められた報告、届出については除きます）
ご本人の申し出により情報の開示、訂正、利用停止、削除を行います。(法令等の定めによりご希望にそえない場合もございます）
この個人情報保護方針を継続的に見直し、改善に努めます。
医療法人森下会　森下病院院長 森 純人

【計画期間】
令和7年8月1日から令和10年7月31日

【内容】
目標①有給休暇取得率向上10％アップ
対策：各部署長による有給休暇取得への勧奨、環境改善委員会での有給休暇取得状況の定期的報告

目標②男性職員の育児休業取得率8割以上とする
対策：院内規定の職員への周知、対象職員への部署長による推進

目標③職員の家庭生活と業務が両立できる職場環境
対策：全職員の残業時間を月平均10時間以内とする、多職種連携による助け合いの推進

●資質の向上やキャリアアップに向けた支援

○働きながら介護福祉士取得を目指す者に対する実務者研修受講支援や、より専門性の高い介護技術を取得しようとする者に対するユニットリーダー研修、ファーストステップ研修、喀痰吸引、認知症ケア、サービス提供責任者研修、中堅職員に対するマネジメント研修の受講支援等
○エルダー・メンター（仕事やメンタル面のサポート等をする担当者）制度等導入

●両立支援・多様な働き方の推進

○子育てや家族等の介護等と仕事の両立を目指す者のための休業制度等の充実、事業所内託児施設の整備
○職員の事情等の状況に応じた勤務シフトや短時間正規職員制度の導入、職員の希望に即した非正規職員から正規職員への転換の制度等の整備

●腰痛を含む心身の健康管理

○業務や福利厚生制度、メンタルヘルス等の職員相談窓口の設置等相談体制の充実
○短時間勤務労働者等も受診可能な健康診断・ストレスチェックや、従業員のための休憩室の設置等健康管理対策の実施
○事故・トラブルへの対応マニュアル等の作成等の体制の整備

●生産性向上（業務改善及び働く環境改善）のための取組

○現場の課題の見える化（課題の抽出、課題の構造化、業務時間調査の実施等）を実施している
○業務手順書の作成や、記録・報告様式の工夫等による情報共有や作業負担の軽減を行っている
○介護ロボット（見守り支援、移乗支援、移動支援、排泄支援、入浴支援、介護業務支援等）又はインカム等の職員間の連絡調整の迅速化に資するICT機器（ビジネスチャットツール含む）の導入
○業務内容の明確化と役割分担を行い、介護職員がケアに集中できる環境を整備。特に、間接業務（食事等の準備や片付け、清掃、ベッドメイク、ゴミ捨て等）がある場合は、いわゆる介護助手等の活用や外注等で担うなど、役割の見直しやシフトの組み換え等を行う。

●やりがい・働きがいの醸成

○ミーティング等による職場内コミュニケーションの円滑化による個々の介護職員の気づきを踏まえた勤務環境やケア内容の改善
○ケアの好事例や、利用者やその家族からの謝意等の情報を共有する機会の提供

【1.身体拘束廃止に関する理念】

身体拘束は、患者（入所者）の生活の自由を制限することであり、患者（入所者）の尊厳ある生活を阻むものである。当施設では、患者（入所者）の尊厳と主体性を尊重し、拘束を安易に正当化することなく、職員一人ひとりが身体的・精神的弊害を理解し、拘束廃止に向けた意識をもち、身体拘束をしないケアの実施に努める。

【2.身体拘束廃止に向けての基本方針】

【3.身体拘束適正化のための体制】

1）身体拘束適正化チームの設置
①身体拘束を適正化することを目的として、身体拘束適正化チーム（以下、「チーム」という）を設置する。
②チームは医師をリーダーとし、看護部長、介護支援専門員、看護職員、看護補助者、医事課職員、リハビリ職員で構成する。
③チームは1ヶ月に1回以上会議を開催し、次の事を検討、協議する。
・ラウンドチームから報告を受け、実施状況の把握をし、管理者を含む職員全員への周知徹底を病院運営会議を通じて行う。
・身体拘束適正化に関する指針及びマニュアルなどの作成・見直しを行う。
・年間研修計画に沿った研修が効果的なものとなるよう企画し、評価する。
・医療・ケアに携わる職員に対して、身体拘束適正化のための研修を実施する。
∟全職員対象とした身体拘束等に関する教育研修を定期開催する。（年2回以上：新採用研修においては必ず実施する）
∟研修に当たっては実施日・実施場所・方法・内容等を記載した記録を作成する。
∟研修が効果的なものとなるよう企画し、評価する。

【4.やむを得ず身体拘束を行う場合（緊急時対応、注意事項）】

本人又は他の患者（入所者）の生命又は身体を保護するための措置として、緊急やむを得ず身体拘束をおこなわなければならない場合、当施設の「緊急やむを得ない」身体拘束の手順に則り、実施する。

【5.この指針の閲覧について】

当施設での身体拘束廃止に関する指針は、求めに応じていつでも施設内にて閲覧できるようにすると共に、当施設のホームページにも公表し、いつでも患者（入所者）及び家族が自由に閲覧できるようにする。

【1.高齢者虐待の防止に関する基本的考え方】

虐待は高齢者の尊厳の保持や、高齢者の人格の尊重に深刻な影響を及ぼす可能性が極めて高く、虐待の防止のために必要な措置を講じなければならない。
本施設では、患者（入所者）への虐待は、人権侵害であり、犯罪行為であると認識し、高齢者虐待防止法に基づき、高齢者虐待の禁止、予防及び早期発見を徹底するため、本指針を策定し、全ての職員は本指針に従い、業務にあたることとする。

【2.虐待の定義】

（1）身体的虐待
暴力的行為等で患者（入所者）の身体に外傷や痛みを与える又はそのおそれのある行為を加えること。また、正当な理由なく身体を拘束すること。
（2）介護・世話の放棄・放任（ネグレクト）
意図的であるか、結果的であるかを問わず、行うべきサービスの提供を放棄又は放任し、患者（入所者）の生活環境や身体・精神状態を悪化させること。
（3）心理的虐待
脅しや侮辱等の言葉や威圧的な態度、無視、嫌がらせ等によって患者（入所者）に精神的、情緒的な苦痛を与えること。
（4）性的虐待
患者（入所者）にわいせつな行為をすること。又は患者（入所者）にわいせつな行為をさせること。
（5）経済的虐待
患者（入所者）の合意なしに財産や金銭を使用し、本人の希望する金銭の使用を理由なく制限すること。

【3.高齢者虐待防止検討委員会その他施設内の組織に関する事項】

当施設では、虐待及び虐待と疑われる事案（以下「虐待等」という。）の発生の防止等に取り組むにあたって「高齢者虐待防止検討委員会」を設置するとともに、虐待防止に関する措置を適切に実施するための担当者を定めることとする。
（1）設置の目的
虐待等の発生の防止・早期発見に加え、虐待等が発生した場合はその再発を確実に防止するための対策を検討するとともに、虐待防止に関する措置を適切に実施する。
（2）高齢者虐待防止検討委員会の構成委員
・委員長は医師が務める。
・委員会の委員は、医師、介護支援専門員、看護職員、看護補助者、リハビリ職員、医事課職員とする。
（3）高齢者虐待防止検討委員会の開催
・委員会は、委員長の招集により毎月開催する。
・虐待事案発生時等、必要な際は、随時委員会を開催する。
（4）高齢者虐待防止検討委員会の審議事項
　　① 虐待に対する基本理念、行動規範等及び職員への周知に関すること
② 虐待防止のための指針、マニュアル等の整備に関すること
③ 職員の人権意識を高めるための研修計画策定に関すること
④ 虐待予防、早期発見に向けた取組に関すること
⑤ 虐待が発生した場合の対応に関すること
⑥ 虐待の原因分析と再発防止策に関すること
（5）高齢者虐待防止の担当者の選任
　　 高齢者虐待防止の担当者は、委員会の委員長とする

【4.高齢者虐待の防止のための職員研修に関する基本方針】

職員に対する権利擁護及び高齢者虐待防止のための研修は、基礎的内容等の適切な知識を普及・啓発するものであるとともに、権利擁護及び虐待防止を徹底する内容とし、以下のとおり実施する。
（1）定期的な研修の実施（年1回以上ただし介護医療院は年2回以上）
（2）新任職員への研修の実施
（3）その他必要な教育・研修の実施
（4）実施した研修についての実施内容（研修資料）及び出席者の記録と保管

【5.虐待等が発生した場合の対応方法に関する基本方針】

（1）虐待等が発生した場合は、速やかに市町に報告するとともに、その要因の速やかな除去に努める。客観的な事実確認の結果、虐待者が職員であった場合は、役職位等の如何を問わず、厳正に対処する。
（2）緊急性の高い事案の場合は、市町及び警察等の協力を仰ぎ、被虐待者の権利と生命の保全を最優先する。

【6.虐待等が発生した場合の相談・報告体制】

1）患者（入所者）、患者（入所者）家族、職員等から虐待の通報を受けた場合は、本指針に従って対応する。相談窓口は、３（5）で定められた高齢者虐待防止担当者とする。なお、虐待者が担当者の場合は、他の上席者等に相談する。
（2）患者（入所者）の居宅において虐待等が発生した場合は、関係機関に報告し、速やかな解決につなげるよう努める。
（3）施設内で虐待等が発生した場合は、高齢者虐待防止担当者に報告し、速やかな解決につなげるよう努める。
（4）施設内における高齢者虐待は、外部から把握しにくいことが特徴であることを認識し、職員は日頃から虐待の早期発見に努めるとともに、高齢者虐待防止検討委員会及び担当者は職員に対し早期発見に努めるよう促す。
（5）施設内において虐待が疑われる事案が発生した場合は、速やかに高齢者虐待防止委員会を開催し、事実関係を確認するとともに、必要に応じて関係機関に通報する。

【7.成年後見制度の利用支援】

患者（入所者）及びその家族に対して、利用可能な権利擁護事業等の情報を提供し、必要に応じて、行政機関等の関係窓口、社会福祉協議会、身元引受人等と連携のうえ、成年後見制度の利用を支援する。

【8.虐待等に係る苦情解決方法】

（1）虐待等の苦情相談については、苦情受付担当者は受付内容を管理者に報告する。
（2）苦情相談窓口で受け付けた内容は、個人情報の取扱いに留意し、相談者に不利益が生じないよう細心の注意を払って対処する。
（3）対応の結果は相談者にも報告する。

【9.利用者等に対する指針の閲覧】

職員、患者（入所者）及びその家族をはじめ、外部の者に対しても、本指針をいつでも閲覧できるよう、事務室等に備え付ける。また、施設ホームページにも公開する。

【10.その他虐待防止の推進のために必要な事項】

権利擁護及び高齢者虐待防止等のための内部研修のほか、外部研修にも積極的に参加し、患者（入所者）の権利擁護とサービスの質の向上を目指すよう努める。

附則
この指針は、令和6年11月1日より施行する。

【入院時の食事について】
〇入院時食事療養（Ⅰ）　入院時生活療養（Ⅰ）（療養病棟）
当院は、入院時食事療養・入院時生活療養に関する特別管理の届出に係る食事を提供しています。
特別管理による食事の提供では、管理栄養士によって管理された食事が適時（夕食は午後6時以降）
適温で提供されます。 【明細書の発行状況に関する事項】
〇当院では、医療の透明化や患者様への情報提供を積極的に推進していく観点から、領収証の発行の際に個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書（外来・入院医療明細書）を無料で発行することとしております。また、公費負担の受給者で医療費の自己負担のない方についても、明細書を無料で発行することとしております。明細書には、薬剤の名称や行った検査の名称が記載されております。ご家族の方が代理で会計を行う場合のその代理の方への交付も含めて、明細書の発行を希望されない方は会計窓口にて、その旨をお申し出下さい。

当院では、下記の項目について、その使用料に応じた実費の負担をお願いしております。

診断書料及び証明書料（税込）　1通　550円～5,500円
おむつ代（税込）　1枚　76円～95円
洗濯代（税込）　1Kg　440円

〇テレビはカード式で、1枚1,000円（1枚で約25時間利用可能） ＊詳しくは、医事課にお尋ねください。

2、設備の概要

3、事業の目的及び運営方針

（1）事業の目的
医療法人森下会が設置する介護医療院もりした（以下「当施設」という。）において要介護状態と認定された患者様（以下「利用者」という。）に対し適切な介護医療院サービスを提供することを目的とします。
（2）運営の方針
1.当施設は、長期にわたり療養が必要である利用者に対し、施設サービス計画に基づいて療養上の管理、看護、医学的管理下における介護その他の世話及び機能訓練その他の必要な医療を行い、その利用者自身が有する能力に応じ自立した生活が営むことができるように支援します。
2.サービスの提供に当たっては、利用者の意思及び人格を尊重し、常に利用者の立場に立つとともに、居宅介護支援事業者、関係市町村、地域の保健・医療・福祉サービスとの密接な連携を図り、地域や家族との結び付きを重視した運営を行い、総合的且つ、効果的に提供されるよう配慮して行います。

4、職員数及び職種内容

5、職員の研修体制

職員の資質の向上を図るため、研修を行っています。
1.採用時研修：採用後2ｹ月以内
2.継続研修：年10回以上

6、看護要員の勤務体制

7、サービスの内容及び利用料金（法定代理受領を前提としています。）
＜サービスの内容＞

＜サービス利用料金＞　（法定給付分）
【基本料金】　Ⅰ型介護医療院サービス費（Ⅰ）

【特定診療費】

主治医の指示の基、介護保険上必要な管理・リハビリ・治療等の介護サービスを受けた場合 の利用料は、介護報酬告示上の額が加算されます。＊介護保険が適用される場合には、上記費用の1割又は2割、現役並み所得の方は3割が自己負担となります。
（特定診療費以外の医療行為が必要になった場合、医療保険の適用となります。）
＊高額介護サービスの制度（居住費・食費・実費負担分を除く）
月額140、100円（年収約1,160万円以上の方がいる世帯）
月額 93、000円（年収770万円～1,160万円未満の方がいる世帯）
月額 44、400円（一般・現役並み所得者に相当する方がいる世帯の方）
月額 24、600円（利用者負担第3段階・市町村民税非課税世帯）
月額 15、000円（利用者負担第2段階・老齢福祉年金受給者等）
自己負担額が上記金額を超えた部分は、『高額介護サービス』として払い戻し制度が利用できます。
注）初回のみ申請が必要となります。

【その他料金：保険給付外】

【その他料金（利用に応じ必要）：保険給付対象外】＊総額（内税）表示

＜利用料金の請求・支払い方法＞
料金が発生する場合、1月ごとの清算とし、毎月12日までに前月分の請求書を作成いたしますので1階の入院会計窓口事務所にてお支払いください。お支払いいただきますと領収書を発行いたします。また、退所される方につきましては、退所日に清算し請求させていただきます。

8、相談窓口、苦情対応

1） 当施設のサービスについてご不明の点や疑問、苦情がございましたら、当施設相談室までお気軽にご相談ください。
また、ご意見箱での受付も致しておりますので、ご利用ください。責任をもって調査、改善をさせていただきます。尚、ご相談内容につきましては秘密を厳守いたします。次の窓口で対応いたします。

2）公的機関においても次の期間に対して苦情の申し立てができます。

9、施設の利用にあたっての留意事項

患者様（入所者様）の療養環境の確保および感染防止のため、下記のとおり面会に関する規程を定めています。

1.面会時間

平日：14時00分～16時00分　（土・日・祝日についてはご相談下さい）
＊患者様（入所者様）の状態を考慮し面会時間を制限または変更することがあります。

2.面会対象者および人数

面会できる方は患者様（入所者様）のご家族様またはそれに準ずる関係者の方とさせていただきます。
一度に面会できる人数は原則2名以内とし、15分以内でお願いします。

3.面会手続き

事前にお電話または来院にて面会のご予約をお願いします。
ナースステーションにて面会者カードへのご記入をお願いします。

4.面会場所

面会は原則として患者様（入所者様）の病室（居室）または指定された面会スペースでお願いします。

5.面会時のお願い

1）面会前には手指消毒を行いマスクの着用をお願いします。
2）職員の指示に従っていただき、お静かにお過ごし下さいますようお願いします。

6.面会をご遠慮いただく場合

1）発熱、咳、その他感染症症状のある方は面会をお断りさせていただきます。
2）院内または市中において感染症が流行している場合は全館面会禁止の措置をとらせていただきます。

7.その他

食品等の持ち込みは医師の許可を得た物に限らさせていただきます。

皆様のご理解とご協力をお願いいたします。
令和8年 4月 1日 施行

【当院の考え】

当院では、患者様の「その人らしさ」と「尊厳」を大切にし身体拘束をできる限り行なわずゼロを目指す姿勢でケアに取り組んでいます。

【身体拘束とは】

転倒防止や治療のために、やむを得ず身体の動きを制限することをいいます。
身体拘束が認められるのは下記の「3要件」を満たすときだけです。
・切迫性：生命・身体に危険性が差し迫っている
・非代替性：ほかの方法では防げない
・一時性：必要最小限の時間に限る

【当院の取り組み（拘束に頼らないケアの工夫）】

・患者様に合ったケアの工夫
・声掛けや見守りの強化
・環境の調整（安全で安心できる空間づくり）
1.低床ベッドの使用
2.転倒防止マットの活用（緩衡マット）
3.離床センサーの使用
4.見守りしやすい配置
5.森下軍手の作成使用
・多職種での検討・見直し

【やむを得ず行う場合（拘束を行う場合のルール）】

・医師の判断のもと
・目的を明確にし、最短時間での解除を目指します。
・解除に向けた再評価を行います
・実施内容・理由・代替策を記録しチームで共有します。

【ご理解とお願い】

ご本人とご家族の思いを大切にし、安心して、尊厳をもって過ごせる環境づくりを行いながらより良いケアを一緒に考えて身体拘束ゼロを目指し、職員一同で取り組んで行きます。
ご不安やお気づきの点がありましたら、いつでもスタッフへお声かけ下さい。

森下病院　院長